リワークとは
リワークとは【Return to work】の略語です。
うつ病、抑うつ状態、適応障害などのメンタルヘルスに不調をきたし、現在休職されている方を対象とした、職場復帰、職場定着の支援を目的とするリハビリテーションプログラムのことです。
(呼び方は様々で、リワーク以外にも復職支援プログラムや職場復帰支援プログラムと呼ばれることもあります。)
クリニックに付属した施設で行われることが多く、医師や看護師、作業療法士、臨床心理士、精神保健福祉士など多職種のスタッフがサポート致します。
休職後、いきなり職場に戻り働き始めるのではなく、専門の公的機関や医療機関などに通い、勤務時を想定した環境で実施される様々な復職支援プログラムを通して再発のリスクを軽減し、療養生活から本格的な職場復帰へ無理なくスムーズに移行することが目的です。
医療機関以外でもリワークプログラムは多く実施されていますが、診断、治療、リワーク（デイケア）を経て復帰まで一貫して行えるのは、クリニックが運営するリワークプログラムの特徴と言えます。
医師をはじめ、医療の専門職が協力してプログラムを行っておりますので、就労について幅広くご相談をお受けすることができます。
うつ病や適応障害の「リワークプログラム」とは？
内容や効果など詳しくご紹介
「休職中のリワークプログラムはどんなことをするの？」
「リワークプログラムは効果があるの？」
「リワークプログラムへの参加は継続すべき？」
など、うつ病や適応障害で休職中の方が参加するリワークプログラムについて知りたい方は多いと思います。
近年、日本の労働者におけるメンタルヘルスの不調が増え、休職や復職に関する悩みが多いことから、新しい復職の支援としてリワークプログラムは広まりつつあります。
そこでここでは、リワークプログラムとは何なのか、背景、対象、目的、援助、内容、期間、効果の他、実際の参加に基づくQ&Aをご紹介致します。
リワークプログラムの背景
そもそもリワークプログラムは、どのような背景で始まったものなのでしょうか。
プログラムの内容を理解するために、背景を知っておくことは重要です。
リワークプログラムの歴史は、1997年に「職場復帰援助プログラム」という名前ではじめられたのが発端と言われています。
リワークプログラムが生まれた背景には、日本の労働状況が関係しています。
うつ病や適応障害を発症し、仕事を休んだり退職したりする社員がいる会社の割合は、年々増加傾向にあります。
復職をする場合、うつ病や適応障害の精神症状だけでなく、生活リズムや作業能力、ストレスを上手く対処できる能力、コミュニケーション能力などの社会的な機能の改善が強く望まれているのです。
しかしこのような社会機能の改善は、休養と薬物療法などの治療だけでは難しいと言われています。
そこで、新しい復職の支援として広まりつつあるリワークプログラムが重要となります。
リワークプログラムとは、うつ病や適応障害によって休職中の方に対し、職業復帰に向けたリハビリテーションを行う治療プログラムです。
現在、日本全国で220 カ所以上の医療機関や障害者職業センター、民間従業員支援プログラムなどで実施されています。
リワークプログラムの対象
リワークプログラムに参加するには条件等があるの？と疑問をお持ちの方に、プログラムの対象者についてご紹介します。
一般的なリワークプログラムの対象者は、精神疾患、中でも気分障害（うつ病や躁鬱病など）や適応障害などによって休職し、休職の満了期間が定められている労働者です。
※施設によって、異なります。
また、医師の許可のもと、復職のための準備期間を持つことのできる方が対象となります。
リワークプログラムを実施している病院における利用者の傾向を例に挙げると、大企業に勤務しているビジネスマン、公務員などが多く、女性の占める割合は約1〜2 割です。
学歴は大学・大学院卒の方が多く、勤務先は大企業の総合職、公務員として勤務している方、管理職経験者も多くいます。
年代は20 歳代後半〜30 歳代の若年層と40歳代〜50 歳代の中年層に分かれます。
リワークプログラムの目的
リワークプログラムは何のためにあるの？と疑問をお持ちの方に、プログラムの目的を一言で言うならば、「復職と再休職の予防」です。
2018年2月に発足された、一般社団法人日本うつ病リワーク協会によると、
プログラムの目的は、
①病状を回復・安定させること
②復職準備性を向上させること
③再発防止のためのセルフケア能力を向上させること
とされています。
上記の①〜③について、１つずつ説明していきます。
①病状を回復・安定させるためには、「自分自身を知ること」、「自分の病気について理解すること」、「自分の病気に対する対処法を知り実践できること」が大切です。
②復職準備性を向上するためには、「復職に向けた作業能力の向上、体力や集中力の向上」、「対人関係やコミュニケーションの技術を身につけてストレスを回避すること」が大切です。
③再発防止のためのセルフケア能力を向上させるためには、「自分にとって規則正しい生活リズムを習得すること」「今までの自分自身を振り返って分析し、再発予防のプランを立てること」「同じ目標をもった仲間を増やし、復職に対する不安を減らすこと」が大切です。
しかし、言葉では分かっていても、うつ病で休職中の方にとって、限られた休職期限内にうつ症状の管理と復職準備性の向上というバランスを築くことは、なかなか難しい場合もあると思われます。
専門家の支援の下でさえも、うつ症状の管理と復職準備性の向上のいずれかが間に合わなかったり、不十分のまま復職することになったりするのを余儀なくされることも多いという現実があります。
そのため、復職支援では、援助者にとっても休職者にとっても「復職すること」が最終目標となってしまう場合があり、「再休職の防止」という目標を達成するためには、プログラムの内容がとても重要になるわけです。
リワークプログラムの援助
リワークプログラムは、どんな人によって行われるの？と疑問をお持ちの方に、リワークプログラムの援助を行う専門家についてご説明します。
リワークプログラムは、医師、看護師、作業療法士、精神保健福祉士などの専門家によって行われることが基本です。
医師による病状管理、看護師による日々の細かい状況の把握や看護、作業療法士による実践的な訓練、精神保健福祉士による社会復帰への促進など、専門的な援助が行われます。
それぞれの専門家がチーム一丸となって、援助していきます。
リワークプログラムの内容
リワークプログラムは一体何をするの？と疑問をお持ちの方のために、プログラムの内容に関して、「基本」「応用」「社会適応」といった3つに分けて具体的にご紹介します。
プログラムの流れや順番はそれぞれの機関によって異なりますが、「基本」→「応用」→「社会適応」という流れで行う場合が殆どで、状況によっては併用して行ったり、中断したり、一度戻ったりなど、対象者に合わせて実施されます。
1.基本プログラム
基本のプログラムは、病状を回復・安定させること、集団での行動を体験すること、病気を理解し対処法を知ることが主な目的です。
基本プログラムとして行われる内容を4つご紹介します。
集団療法
集団の中で、他者と過ごし、交流する機会の場です。
利用者それぞれが様々な作業に取り組む場において、興味を抱くこと（読書や塗り絵などの作業）を行います。
週に2回60分程のペースで行われることが多いです。
このような目的をもった集団の場のことをパラレルと呼びます。
パラレルなな場とは、場を共有しながら、人と同じことをしなくて良い、集団として何か決められた課題などの制約を受けずに、自分の状態や目的に応じた利用ができ、いつ誰が訪れても、断続的な参加であっても、分け隔てなく受け入れられる場のことを表します。
人は1人で生きることが難しく、自分と似た仲間を求め、他人に受け入れられることで安心し、他人に認められることで自分を確認し、他人の役に立つことで喜びを感じます。
また、自分を確認する物差しを求め、モデルを求め、1人でできないことをします。
これらの理由から、人は集まることが大切なのです。
作業遂行機能の向上
作業に対する注意・集中力を向上することは大切です。
例えば、作業の指示に対してほぼ間違いなく理解し、作業遂行に大きな支障なくできるかどうか、通常の作業時間に関して問題なく集中して続けられるかどうか、作業の見通しを立てて問題なく行動できるかどうか、丁寧に作業をこなせるかどうか、作業進行に支障のない速度で行えるかどうか、工夫しながら必要に応じて指示を仰ぎ対処できるかどうか、作業内容の手順に変更があっても大きな支障なく対応できるかどうかなど、様々な点から作業遂行のアプローチをしていきます。
体力向上トレーニング
体力向上のために、ウォーキングやバドミントン、卓球などのスポーツを行います。
人によって基礎的な体力は異なるので、個人に合ったペースでの運動を行います。
日々の生活や出勤に要する体力において、疲労感が出ないようにトレーニングします。
週1回60分程から、無理のない範囲で行っていきます。
疾患教育
自身の病気について理解するために、病気に関する講義を受けます。
自分の病気はどのような特徴があるのか、なぜ病気になったのか、対処の仕方はどうすれば良いのかなど、専門家から講義を受けることで、病気の理解に繋がります。
応用プログラム
応用プログラムは、自分自身を分析すること、規則正しい日常生活を習得すること、ストレスをためない技術を身につけることなどが主な目的となります。
応用プログラムとして行われる内容を3つご紹介します。
自己分析・認知行動療法
自分の病気だけでなく、自分自身について分析し、知ることはとても大切です。
マインドフルネス（気づきの大切さ）の学びによる病気の回復効果は証明されています。
そして、セルフ・コンパションと呼ばれる「苦痛や心配を経験したときに、自分自身に対する思いやりの気持ちを持ち、否定的経験は人間として共通のものであると認識し、苦痛に満ちた考えや感情をバランスがとれた状態にしておくこと」は復職をする上で重要なのです。
認知行動療法は、考え方や行動の仕方を自分で振り返り、気づいて、それを変えていくという非常にシンプルな療法であり、世界中の色々な場面で適用されています。
うつ病、不安障害、適応障害の方に対して、認知行動療法を復職への取り組みとして実施し、その効果を検証した研究があります。
その研究によると、うつと不安症状、社会適応状態、職場復帰後の対人面の困難、職務に必要な認知面の困難さに関して、認知行動療法後に改善したという結果が得られています。
さらに、8割程度の方は、復職後3ヶ月以上継続勤務できていることも確認されています。
社会生活技能訓練（SST）
SSTは「 Social Skills Training」の略で、社会生活における障害の改善を図るものであり、効果が実証された訓練です。
SSTは、さまざまなストレス状況に対処し社会的役割を果たせるように、生活技能を高めて生活の質を改善し、社会生活における障害の再発防止を目的に開発された技法です。
つまりSSTは、「対人関係を円滑に運ぶために役立つ技能を身につける訓練」なのです。
具体的には、治療者と数名の患者グループで行われ、常に肯定的、かつ受容的な雰囲気を保ちつつ、提示された課題をロールプレイ（実演）していきます。
課題が適切に実施された場合はポジティブフィードバックがされ、あくまでも患者の自主性を引き出すように働きかけます。
適切な行動ができなかった場合は、見本を見せて行動修正を行います。
SSTには基本的に、訓練のモデルがあります。
まず、はじめの挨拶、次に新しい参加者への紹介、SSTの目的と決まりの確認、宿題の報告、練習課題の明確化、ロールプレイ、まとめ、そして最後に終わりの挨拶と次回の予告をするといった手順で行われます。
具体例を挙げると、「他者に声かけをする」「困りごとを相談する」などの社会的な交流技能を中心に、ストレスに対処する技能や問題解決の技能を身につけていきます。
セルフケア
セルフケアとは、食事、整容、更衣、排泄、入浴といった基礎的なものから、買い物、料理、掃除、公共交通機関の利用、書類の手続き、服薬管理などの応用的なものがあります。
さらに、コミュニケーションや対人関係も日常生活において重要です。
食事の場合を例に挙げると、減食や拒食、過食や偏食、人と一緒に食べることが不可能、食事のタイミングや栄養が明らかに不規則だったりなどの問題があることが多いです。
更衣の場合だと、TPOをわきまえた適切な服装ではない、着替えていない、季節に合わない、無頓着などが多いです。
時間管理で言えば、見積もりができなかったり予定の変更が困難など、コミュニケーションにおける話の聞き方であれば、いい加減だったりほとんど聞いていなかったり、無視したりなどの問題に着目します。
このようなセルフケア、すなわち日常生活における自分自身の管理が大切であり、生活の状況を振り返りながら、生活のリズム改善に努めていきます。
生活リズムの維持、定期受診と服薬、早めの相談が重要です。
社会適応プログラム
社会適応プログラムは、今までの自分自身を振り返って分析し、再発予防に向けて考えることや、実際に働く状況の予行演習が主な目的です。
社会適応プログラムとして行われる内容を3つご紹介します。
再休職予防
自分を分析し、振り返ることを通して、休職や再休職に至った要因を自分の考え方やマイナス思考などから分析し、再休職しないためにどうすれば良いかを、自ら考えて計画します。
通勤訓練
実際の通勤の予行演習を行います。
例えば電車通勤の方の場合、自宅→最寄駅→乗り換え駅→職場の正門→職場内と段階的に練習を行っていきます。
頻度は週1回から始めて、最終的には復職後に合わせて週5回まで増やしていきます。
試し出勤
試し出勤は、医師から復職が許可された場合に開始します。
初めから1日中出勤するのではなく、短時間から開始し、その後は個人の状態に合わせて少しずつ段階的に勤務時間を増やしていき、最終的にはフルタイムでの勤務を目指します。
リワークプログラムの期間
リワークプログラムはいつからいつまで？どのくらいの期間行うの？と疑問に思う方は多いと思います。
リワークプログラムの期間は、それぞれの機関によって様々です。
早い場合は3ヶ月でプログラムを設定している機関もありますが、9ヶ月以上という長期間で設定している機関もあります。
また、病状や個人の性格特性によって期間は異なるため、一概に明らかな期間が定められているわけではありません。
それぞれの機関において専門家が個人の状況をしっかりと分析し、必要な目標期間を定めて実施するのが基本です。
リワークプログラムの効果
リワークプログラムを利用する意味はあるの？と実際の効果が気になると思います。
リワークプログラムを利用した人としなかった人で、復職後の就労継続日数はどう違うかを調べた研究があります。
この研究では、年齢・性別・仕事内容などをバランス良く揃えた100名（プログラムを利用した50名と利用しなかった50名）を対象に比較をしており、大変参考になります。
研究の結果は以下の表で示す通り、プログラムを利用した人は利用しなかった人と比べて、就労継続日数が長く、効果が良好であったことが証明されています。
リワークプログラムに関するQ&A
ここまで、リワークプログラムについて詳しくご紹介致しました。
しかし、「実際に参加してどうだったの？」「体験談や評判を聞きたい」など、リアルな現実を知りたい方は多いと思います。
皆様のよくある質問をQ&A形式で回答しますので、自分に適応するのか、参加する意味はあるのか、参加してみたけど継続すべきなのかなど、お悩みの方は参考にしてみて下さい。
Q1.リワークプログラムに参加し、実際に職場復帰して上手くいくのか？
A.前項でご紹介したように、リワークプログラムに参加した場合としなかった場合では、職場復帰した後に継続して働く事のできる期間に違いが現れ、利用した場合は継続しやすいことが明らかになっています。
もちろん、働く上でストレスを感じることや上手くいかないことはありますが、それらを上手く処理する能力を学習することのできるリワークプログラムは、効果的だと言えます。
Q2.リワークプログラムへの参加がしんどい...無理して参加すべき？
A.リワークプログラムへの参加がしんどい時もあります。
リワークプログラムは、必ず専門家の援助により行われます。
「参加がしんどい」と自分で判断することは、自分を認識し、現実を検討する能力が改善している証であるとも言えます。
参加がしんどい場合、できることから始めたり、中断したりなど、専門家がしっかり様子を見ながら進めていきますので大丈夫です。
Q3.リワークプログラムに参加して仲間はできた？
A.リワークプログラムの目的には、同じ目標をもった仲間を増やし、復職に対する不安を減らすことがあります。
集団の中で自身のことを話す中で、自分と同じ悩みや目標をもった仲間と出会うことができるので、自分ひとりだけではないという安心が生まれ、復職への不安も軽くなります。
Q4.リワークプログラムのグループワークや討論は緊張する？
A.グループワークや討論は、緊張するのでは…と不安になりますよね。
集団での会議は、個人の病状の回復状況や性格特性に合わせて行います。
そのため、初めからグループワークや討論を強いられることはありません。
リワークプログラムは、専門家の判断により、個々の状況に合わせて無理のない範囲で少しずつ実施していきます。
まとめ
うつ病や適応障害の方が休職中に利用するリワークプログラムについてご紹介致しました。
日本の労働状況において、「ワークライフバランス」が重要視されています。
ワークライフバランスは、老若男女誰もが仕事、家庭生活、地域生活、個人の自己啓発など様々な活動について自らが希望するバランスで展開できる状態のことを言い、休職者が復職後に安定して仕事を継続するために大変重要です。
リワークプログラムはまさに、このワークライフバランスを獲得するための第一歩です。
この記事が、リワークプログラムについて知りたい方の参考になれば幸いです。
引用文献・引用サイト
1.副田 秀二.復職支援（リワーク）プログラム利用者の特徴と復職の転帰J UOEH（産業医科大学雑誌）38（ 1 ）: 47－51（2016）
2.南庄一郎.精神科デイケアのリワーク支援における生活行為向上マネジメントの試み作業療法第39巻第4号（2020）
3.五十嵐良雄.わが国における復職支援の現状と課題.Vel52 No8.2012.心身医
4.飯島優子.リワークプログラムを利用する働く女性の特徴と支援.女性心身医学 J Jp Soc Psychosom Obstet Gynecol Vol. 24, No. 3, p. 265-268.（2020）
5.中川裕美 他.うつ病休職者の復職支援のための マインドフルネス講座における有効性の検討.マインドフルネス研究 2020 年 第 5 巻 第 1 号
6.鈴木文子 他.精神障害による休職者の復職セルフエフィカシーを 高める介入プログラムの検討.Journal of Health Psychology Research Vol. 31, Special issue
7.伊藤大輔 他.職場復帰支援の再考―職場に焦点化した集団認知行動療法プログラムの試み.2018
